サンプル世帯（デモ） — 35歳〜95歳
38歳頃（約3年後）に預金（現金）が不足する見込みです
投資評価額が残っていても、現金が尽きると支払いに使えません。収入・支出の見直しや積立額・取り崩し計画の調整を検討してください。
累積資産残高の推移
| 年齢 | 収入 | 支出 | 収支 | 資産残高 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 35歳 | 650万円 | 652万円 | -2万円 | 1,243万円 | |
| 40歳 | 644万円 | 934万円 | -290万円 | 114万円 | |
| 45歳 | 794万円 | 773万円 | +21万円 | 160万円 | |
| 50歳 | 794万円 | 1,097万円 | -303万円 | 261万円 | |
| 55歳 | 770万円 | 759万円 | +11万円 | 560万円 | |
| 60歳 | 770万円 | 901万円 | -131万円 | 1,359万円 | |
| 65歳 | 4,259万円 | 467万円 | +3,792万円 | 4,233万円 | |
| 70歳 | 229万円 | 709万円 | -481万円 | 3,058万円 | |
| 75歳 | 229万円 | 351万円 | -122万円 | 2,409万円 | |
| 80歳 | 229万円 | 351万円 | -122万円 | 2,014万円 | |
| 85歳 | 229万円 | 351万円 | -122万円 | 1,666万円 | |
| 90歳 | 229万円 | 351万円 | -122万円 | 1,376万円 | |
| 95歳 | 229万円 | 351万円 | -122万円 | 1,155万円 |
年齢別の収入構成
年齢別の支出構成
本シミュレーションは概算です。実際の税額・年金額は各種控除・自治体・年度の制度改正により変わります。重要な意思決定は専門家にご相談ください。金額は万円単位。配偶者・家族に紐づく年齢条件（就労期間・年金の受給開始・保険の加入期間など）は、その方ご本人の年齢で判定します。
額面年収から給与所得控除を引いて給与所得を算出し、社会保険料・基礎控除（58万円）を差し引いた課税所得に所得税の速算表を適用します。さらに復興特別所得税（×1.021）と住民税（課税所得の10%＋均等割約0.5万円）、社会保険料（就労ごとに設定した料率。既定は会社員・公務員15%／パート5％／その他18%）を差し引いて手取りを求めます。
老齢基礎年金＝満額（約84.7万円）×（国民年金の納付月数 ÷ 480。未入力の場合は厚生年金加入月数で代用）。老齢厚生年金＝平均標準報酬額 × 5.481/1000 × 加入月数。 受給開始を65歳より早めると1か月あたり0.4%減額、遅らせると0.7%増額します。年金収入にも公的年金等控除を適用したうえで所得税・住民税を見込みます。
退職所得控除＝勤続20年までは年40万円、20年超は800万円＋超過年数×70万円（最低80万円）。 （退職金 − 控除）÷ 2 を課税対象として所得税（復興特別所得税込み）と住民税を計算します。勤続年数は就労記録の期間から推計します。
元利均等返済の毎月返済額＝元金 × 月利 ×(1+月利)^回数 ÷ ((1+月利)^回数 − 1)。元金均等返済にも対応。金利期間が複数ある場合は、切替年に残高と残期間で毎月返済額を再計算します。繰上返済は期間短縮型（年初に元金へ充当し、毎月返済額は変えずに完済を早める）として扱い、繰上返済額はその年の住居費に計上します。物件購入時は頭金・諸費用（現金購入は物件価格−ローン額）を支出計上します。
0〜2歳：月1.5万円、3〜18歳（高校生年代まで）：月1万円、第3子以降は0〜18歳まで一律月3万円。所得制限なし。「第3子以降」は22歳年度末までのお子さまを年長から数えるため、上のお子さまが対象年齢を超えると下のお子さまの順位が繰り上がります。
投資資産・積立は設定した年利で複利運用します。受取方法は3種類：一括受取は受取開始年に残高全額を収入計上、分割受取は受取開始から95歳まで毎年均等に取り崩し（残額は運用を継続）、配当受取は毎年の運用益相当を受け取り元本を維持します。グラフや一覧の資産残高は「現金（収支の累計）＋投資残高」の合計（純資産）です。運用益への課税（NISA等）は考慮していません。
生活費・雑所得のうち「インフレ連動」を有効にした項目に、設定したインフレ率（既定2%）を年複利で反映します。教育費・家賃はプラン設定でオプトインした場合のみ連動し、既定では非連動です。給与・年金・保険料・臨時イベントには適用しません。